AIデータセンターの電力需要がエネルギーIPOを押し上げる

導入

AI投資の焦点が、半導体やクラウドだけではなく、その下にある物理インフラへ移り始めている。特に注目されているのが、AIデータセンターを動かすための電力だ。

Dealogicのデータによると、エネルギー企業は今年上半期にIPOで126億ドルを調達した。これは1999年末のドットコムバブル期以来の半期ベースの高水準であり、2025年通年の43億ドルを大きく上回る。

主要ポイント

• エネルギーIPOが急増：上半期の調達額は126億ドルに達し、記録的なペースとなった。
• AIデータセンターは大量の電力を消費：典型的なAI向けデータセンターは年間約876,000メガワット時を使い、グラスゴーやソルトレイクシティの家庭用電力消費に匹敵する規模とされる。
• 投資対象が基盤インフラへ拡大：発電、送配電、電化インフラ、変圧器や開閉装置などがAI関連の「つるはし」銘柄として見られている。
• 重資本・新技術プロジェクトにも資金が流入：ガスエンジン、原子力、小型モジュール炉、次世代地熱なども公開市場から資金を得ている。
• 上場後の株価は弱い例も多い：Dealogicによれば、今年と昨年に上場したエネルギー企業の約3分の2が公開価格を下回っている。

なぜ電力がAI銘柄になったのか

AIモデルの訓練や推論にはGPUだけでなく、巨大なデータセンターと安定した電力供給が必要になる。電力網への接続、変圧器、スイッチギア、発電能力、場合によってはオンサイト発電が制約となる。ICFは、米国の電力需要が2026年から2035年にかけて39％増えると予測しており、データセンター需要の拡大が大きな要因とされている。

この流れはIPO市場にも反映されている。データセンター向けの配電設備を設計・製造するForgent Power Solutionsは2月のIPOで17億ドルを調達した。ドイツのガスエンジンメーカーInnioは6月に約28億ドル規模の上場を完了し、逼迫する電力網を避けて自前で電力を確保したいデータセンター需要を追い風にしている。

さらに、次世代地熱を手がけるFervoも5月に上場し、約22億ドルを調達した。同社は石油・ガス掘削の手法を応用して地下の熱を利用する計画で、ユタ州の発電所開発に資金を投じる予定だ。

評価面も投資家を引きつけている。素材で引用されたBloombergのデータでは、エネルギーセクターのPERは約18倍で、情報技術セクターの約40倍より低い。ハイパースケーラーの巨額AI投資が利益に結びつくかを疑う投資家にとって、電力インフラは別の角度からAIブームに参加する手段になっている。

意義とリスク

今回のIPOブームは、AI競争がモデルやチップだけでなく、電力供給能力の競争でもあることを示している。発電所、送配電設備、電力網接続のスピードは、今後のAIインフラ拡大を左右する可能性がある。

ただし、熱狂には注意が必要だ。原子力や深部地熱など一部の技術は、まだ技術的・商業的な実証が十分ではないとの批判もある。X-energy、ERock、Fermi、Deep Fissionなどは上場後に大きく値下がりしており、投資家がIPOで買って短期で売り抜ける動きも指摘されている。

結局のところ、AI向け電力インフラは長期テーマになり得るが、すべての関連企業が成功するわけではない。今後は、実際の事業、顧客、売上、納入能力を持つ企業と、まだ実験段階に近い企業との選別がいっそう重要になる。

出典：Ars Technica AI